田丸誠|公正比較メディア監修者認定(身辺警護・危機管理分野)

田丸誠は、VANGUARD TALENT PARTNERS株式会社が発行する「公正比較メディア監修者認定(身辺警護・危機管理分野)」を取得した、株式会社誠・シークレット・サービス・コンサルティングの代表取締役です。元千葉県警察官で、千葉県警察および警備会社で2,000件を超える案件数と現場経験を持ちます。E-E-A-T 4要素(経験・専門性・権威性・信頼性)と監修者認定の追加基準を充足し、身辺警護とストーカー対策の相談先ガイド「まもりの相談室」の執筆を担っています。

Section 01 Profile プロフィール

田丸誠のプロフィール画像
氏名田丸 誠
肩書き株式会社誠・シークレット・サービス・コンサルティング 代表取締役
保有資格一般社団法人 日本安全保障・危機管理学会(JSSC)認定 総合危機管理士(安全保障危機管理士)、警備員指導教育責任者 1号(施設警備)・4号(身辺警備)ほか
専門分野身辺警護・要人警護、ストーカー・つきまとい対策、企業の危機管理
執筆・監修メディアまもりの相談室|身辺警護・ストーカー対策の相談先ガイド

Section 02 Career 経歴

  • 元千葉県警察官。交番、パトカー、重要防護施設の警備警護、空港関係者の警護、機動隊を経験
  • 機動隊在籍時に、成田空港暫定滑走路の供用開始、2002年日韓サッカーワールドカップ共催に伴う警備に従事
  • 警察OB主体の大手危機管理会社で、東証一部上場(当時)企業の会長・社長等の身辺警護や危機管理対策に従事
  • 関西に拠点を置く警察OB会社の東京支社立ち上げに参画し、役員兼東京支社長に就任。ストーカー対策等を担当
  • 株式会社誠・シークレット・サービス・コンサルティングを創業し、代表取締役に就任
  • 社会保険労務士法人、東証マザーズ上場(当時)企業などの危機管理顧問
  • 外資系金融機関トップの要人警護、大手外資系企業への警護コンサルティング
  • シンガポールの警護警備会社と業務提携し、海外駐在邦人保護の業務に参入。シンガポールの日系企業向けに対テロセミナーを実施
  • 千葉県警察および警備会社での案件数は2,000件を超える

Section 03 Specialization 専門領域

  • 要人警護・身辺警護(警護計画の立案と現場の警護)
  • ストーカー・つきまとい・嫌がらせへの対策
  • 悪質クレーム・不当要求の未然防止と対応
  • 反社会的勢力への対応とチェック
  • 株主総会の警備と危機管理
  • 危機管理セミナー・社員研修
  • 警察への届出の支援

Section 04 Certification 認定情報

公正比較メディア監修者認定(身辺警護・危機管理分野)

認定番号FCM-R-2026-008
認定日2026年10月7日
認定機関VANGUARD TALENT PARTNERS株式会社
認定種別公正比較メディア監修者認定
専門分野身辺警護・危機管理
認定基準E-E-A-T 4要素(経験・専門性・権威性・信頼性)+監修者認定の追加基準を充足
有効期限認定日から2年間(更新審査を経て延長)

保有資格・技能

  • 一般社団法人 日本安全保障・危機管理学会(JSSC)認定 総合危機管理士(安全保障危機管理士)
  • 警備員指導教育責任者 4号(身辺警備)
  • 警備員指導教育責任者 1号(施設警備)
  • 空港保安警備業務検定 2級
  • 雑踏警備業務検定 2級
  • 陸上特殊無線技士 2級
  • 不当要求防止責任者講習 修了
  • AHA Heartsaver CPR/AED コース修了
  • 警察在職時:警察柔道3段、逮捕術上級、けん銃上級、青免1級

所属団体

  • NPO 日本リスクマネージャー&コンサルタント協会 理事
  • 一般社団法人 日本安全保障・危機管理学会 会員

Section 05 Company 代表を務める会社

株式会社 誠・シークレット・サービス・コンサルティング

所在地:東京都目黒区上目黒3丁目6番21号/設立:2013年1月29日

警備業:東京都公安委員会認定 第30003860号/探偵業:東京都公安委員会 届出証明 第30210266号

インターナショナルSOSジャパン プロバイダー企業

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Section 06 Operated Media 執筆・監修メディア

まもりの相談室|身辺警護・ストーカー対策の相談先ガイド

URL:https://mamori-soudan.com/

身の危険を感じたときに誰へ相談すればよいかを起点に、警察・弁護士・探偵・警備会社などの役割と選び方を整理するガイド型メディア。田丸誠が執筆を担い、身辺警護とストーカー・つきまとい対策を中心に、企業の危機管理までを扱っています。

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